ソフトバンク、NEC、ホンダ、ソニーグループの4社が「日本AIコンソーシアムモデル開発」という新会社を立ち上げた。小野田紀美AI戦略担当相が「民間企業の取り組みは非常に重要だ」とコメントしたニュースを見て、自分はまず「で、APIはいつ使えるの？」と思った。
ビジネス的な意義とか国家戦略とかは正直どうでもよくて、自分が気になるのはもっと手前の話だ。
国産モデルが出てきたとき、自分のコードに何が起きるか
今LLMのAPIを叩くコードを書くとき、たいていはOpenAIかAnthropicのエンドポイントを前提にしている。認証の仕組み、レスポンスのスキーマ、レート制限の挙動、全部そこに依存している。国産モデルが実際にAPIとして出てきたとき、差し替えがどれだけ楽かはアーキテクチャの設計次第だ。
自分が今書いているコードで言うと、モデルの呼び出し部分を直接ベタ書きしているところがある。正直まずい。モデルのプロバイダーが変わったとき、あちこちを直す羽目になる。
今から準備しておくなら、ここだけ直したい
具体的には、LLMクライアントを薄いラッパーに切り出して、モデル名やエンドポイントを環境変数で管理する構成にしておくのが最低ラインだと思う。
# こういう形にしておくと差し替えが楽
import os
from openai import OpenAI
client = OpenAI(
api_key=os.environ["LLM_API_KEY"],
base_url=os.environ["LLM_BASE_URL"], # ここを差し替えるだけにする
)OpenAI互換のエンドポイントを持つプロバイダーが増えているので、base_urlを切り替えるだけで動く構成にしておくと、国産モデルが出てきたときにも試しやすい。今の段階でこれをやっておく理由は、国産モデルが来るからというより、単純にコードが健全になるからだ。
話を戻すと、NECはすでにcotomiというLLMを出している。ソフトバンクもLINEヤフーとの連携でモデル開発を進めている文脈がある。今回の連合はその流れをさらに加速させるものだろう。ただ「連合を組んだ」という段階であって、実際に開発者が使えるモデルとAPIが出てくるまでにはまだ時間がかかる。
データ主権の話は、自分のプロダクト選定にも効いてくる
小野田担当相の発言の中で「わが国における自律的なAI開発能力の強化」という文脈があった。これ、ただの政治的な言い回しじゃなくて、実務にも関係してくる。
仕事で扱うデータをどのLLMに投げていいかという問題は、スタートアップでも普通に発生する。海外サービスに個人情報や社内の機密に近いデータを流すのは、利用規約の読み方次第でグレーになるケースがある。国内のサービスに日本の法律の下でデータを預けられる選択肢が増えること自体は、プロダクトのAPI選定に直接影響してくる話だ。
今すぐ何かを変える必要はない。ただ、呼び出し部分だけでも差し替えしやすい設計にしておく価値はある。自分は今週末、既存のLLM呼び出しコードをラッパーに切り出す作業をやってみるつもりだ。